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headless 曰く、
Googleマップにエイプリルフール企画として「ウォーリーをさがせ！」が登場した(The Keywordブログの記事、
Mashableの記事、
The Vergeの記事、
BetaNewsの記事)。
世界各地を旅するウォーリーが現在地をGoogleマップで共有するので、その場所に行って人ごみからウォーリーと仲間たちを探す、といった趣向だ。Googleマップの画面端で手を振るウォーリーをクリックするとダイアログが表示され、「プレイする」をクリックすればゲームを開始できる。ここでゲームを開始しなかった場合には「今後数日間いつでもメニューでゲームを開始できます」と表示されるが、具体的にいつまでなのかは不明だ。なお、モバイル版の「マップ」アプリを使用する場合、更新が必要になることもあるようだ。
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nemui4 曰く、
実はサイトのどこかに小さく「閲覧は自由ですが採掘に協力していただきます」と書かれていたりして。それも非日本語で。
同社によると、問題のサイトと同名サイトが複数確認されており、一部サイトはトップページにアクセスするだけで、「コインハイブ」というプログラムが起動。勝手にモネロの採掘を行うという。コインハイブは、閲覧するパソコンやスマートフォンなど視聴端末のＣＰＵ（中央演算処理装置）に大きな負担をかけるため、端末の利用速度が著しく低下したり、バッテリーが急減する場合がある。
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nemui4 曰く、
三河屋さんじゃなくてAmazonフレッシュがクロネコ経由で磯野家に配達するようになるのかな、注文はアレクサから。
フジテレビの国民的アニメ「サザエさん」（日曜後６・３０）が１日に放送され、インターネット通販大手のアマゾンジャパン、ベビー用品専門店の西松屋チェーン、大和ハウス工業が新スポンサーに加わった。
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あるAnonymous Coward 曰く、
テスラはカリフォルニア州で23日に起きた同社の自動車による死亡事故で、運転支援機能「オートパイロット」が作動していたことを確認した。テスラは30日夜、自社ブログで、「運転手は事故発生前の走行中、ハンドルを握るよう促す視覚的な警告を数回、聴覚的な警告を1回受けていたが、衝突までの6秒間、ハンドルに手が触れたことは感知されなかった」と警告を無視していたと説明している。なお、運転していたのは米アップルのエンジニアで、搬送先の病院で死亡したとのこと。
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あるAnonymous Coward 曰く、
国税庁がなぜかCMS変更に伴うリダイレクトを設けない謎のリニューアルを行い、サイト内検索を使っても旧URLのみがヒットするため、利用者が実質的に閲覧できない状態が起きているようだ。一部の利用者はGoogleやInternet Archiveなど民間の保存サービスに残された旧サイトの複写を参照することで対処している。
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あるAnonymous Coward 曰く、
現場は高速道路の分岐で、本線側の左路側帯やハッチングがほとんど消えかかっているためコンピュータが分岐に気付かず、分岐した側の路線の右路側帯を左路側帯と取り違えて走行するようだ。動画でのオートパイロットの運転は滑らかで異常には気づきにくく、運転手が介入して急ブレーキを踏むまで警告が発されたり自動的に解除されたりする様子もない。
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あるAnonymous Coward 曰く、
Facebookの個人情報不正利用問題で、ビッグデータを利用したビジネス全体への疑惑が広がっている。個人情報を利用している企業はFacebookだけではない。収益のために何千もの企業が個人に対するストーカー行為を行っている。ハーバード・ビジネススクールのShoshana Zuboff教授はこのことを「監視資本主義」と呼ぶ。米国では、昨年流出事件を起こしたEquifaxのような個人データを売買するデータブローカーが2500～4000社ほど存在しているが、ほとんどの人はこうしたデータブローカーに情報収集の許可を与えていないはずだ（CNN）。
監視資本主義はこれをさらに一歩進めたものだ。FacebookやGoogleなどの企業は、あなたの個人情報と引き換えにサービスを無償で提供している。検索エンジンに嘘をつくことはないため、Googleは私たちの興味と好奇心、希望と恐怖、欲望と性的傾向をすべて知っている。スマートフォンからもGoogleの広告ネットワーク、Gmailアカウント、Googleマップを介した移動情報などが収拾されている。
多くの個人情報収集が秘密裏に行われており、データ漏洩事件やその調査でもなければ情報公開されることはない。多くの人はその規模や実態を知らないままだ。とはいえ、それが変わっていく可能性もある。欧州連合（EU）では2016年に個人情報の扱いを定めた「一般データ保護規則（GDPR）」が制定され、今年の5月に施行される。ほとんどの監視資本主義企業は、EU域内でサービスを提供していることから、これにより監視資本主義の情報公開が進む可能性がある。
