総務省、2060年には出生率が2.3になると発表

NOBAX 曰く、

日本では人口減少が懸念されており、国立社会保障・人口問題研究所では2060年には8674万人になるとの
予測が立てられているが、総務省は厚生労働省と共同で人口推計の抜本的な見直しを行い、日本の人口は
2030年から増加に転じ、2060年には出生率が2.3になるとする推計結果を発表した。
APF401遺伝子は母性発現に係るが、この遺伝子の一部が変異した女性は出産に消極的、子育てが苦手、
男性と共に社会で働きたいといった特性を持つようになる。
変異遺伝子を持った女性も明治から昭和世代までは、適齢期になれば結婚し、結婚すれば子供を産むのが
当然という社会通念や出産は家系の維持といった考えから、女性はその意思に関係なく出産、子育を強いられてきた。
そのため変異遺伝子も次世代に受け継がれてきたが、20世紀初頭から結婚や出産が当事者の合意によるものとなり、
結婚しても子どもを持たない家庭や未婚を維持する女性が増えてきた。
その結果、変異遺伝子は次世代に継承されないこととなり、21世紀初頭までに根絶されるに至った。
そのため、結婚適齢期を迎える女性はAPF401遺伝子により子育てが好き、子供のいる家族が望ましいといった特性を持つ人が
大多数を占めるようになり、出生率は急速に増加に転じるとしている。

日本産めよ増やせよ学会の増田会長は「近年、フェミニスト運動などの影響を受けて、独身を選択した女性たちが、
老後貧困、独居死など悲惨な末路を迎える例が多くなり、老後頼りになるのは年金でなく、子や孫であることを強く意識させ、
理想の生き方は専業主婦となって、子供を産み、子や孫に囲まれた家庭を築くことであると考える女性が増えてきている。
国は少子化対策ではなく、人口増大に対応した教育、雇用、福祉政策を推進するとが望ましい」としている。