あるAnonymous Coward 曰く、

定期的にソフトドリンクを消費する人は、早期死亡のリスクが高いことが分かったという。国際がん研究機関の研究の共著者であるNeil Murphy博士らによると、砂糖入り飲料と人工甘味料入りの飲料いずれでも死亡リスクは高まるとしている。この結果は、ヨーロッパ10か国に住む451,743人（うち70％は女性）を対象に行われたデータから導き出された。参加者の平均年齢は50歳ちょっとで、がん、心臓病、糖尿病などの病気を持つ人は調査の対象外とされた。

登録されたユーザーは16年間にわたって追跡調査された。その期間、41,600人以上が死亡している。調査対象のうち、1日に2杯以上のソフトドリンクを飲んだ人の9.3％が研究中に死亡したとしている。また性別による際もなく、男性と女性の両方で同様の結果が見られたとしている。

研究では、砂糖、甘味料、人工甘味料を加えたソフトドリンクの総消費量が多い人ほど、死亡のリスクが高くなるという。人工甘味料入りのソフトドリンクの消費は循環器疾患による死亡と正比例する関係にある。砂糖入り甘味料のソフトドリンクは消化器疾患による死亡と関連していたとしている。ただし、この研究では清涼飲料が死亡リスクの増加を促進することを証明できないと指摘する声もある（TheGuardian、Slashdot）。

あるAnonymous Coward 曰く、

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO49477840V00C19A9MM8000/
https://mainichi.jp/articles/20190906/k00/00m/020/004000c
報道では、携帯基地局の設置が遅れて、10月の時点では大量の通信に耐えられないと判断した模様としているが、参入公表当初から予想されていたように、投資不足じゃないかとタレコミ子は思うのです。

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headless 曰く、

ソニーモバイルコミュニケーションズは5日、Xperia 1よりも一回り小さい6.1インチディスプレイを搭載するXperiaフラッグシップシリーズのスマートフォン「Xperia 5」を発表した(ソニーのニュースリリース、 英語版プレスリリース、 Official Sony Mobile Blogの記事、 発表会動画)。

Xperia 5のディスプレイはXperia 1と同じくアスペクト比21:9のOLED「CinemaWide」ディスプレイだが、Xperia 1が4K(1644×3840)なのに対し、Xperia 5はFHD+(1080×2250)となっている。本体サイズは158×68×8.2mm(164g)で、ミッドレンジのXperia 10よりも縦方向に2mm長いが横幅は同じ、厚みは0.2mm薄い。バッテリー容量は3,140mAh。

プロセッサーはSnapdragon 855、RAM 6GB、内蔵ストレージ128GB、OSはAndroid 9 Pie、両面Gorilla Glass 6の本体デザインなど、ディスプレイサイズと本体サイズ、バッテリー容量以外のスペックはXperia 1海外モデルとほぼ同じだ。メインカメラも各12メガピクセルのトリプルカメラ構成(標準+超広角+望遠)で、光学2倍ズーム対応、瞳AF対応、標準カメラでExmor RS メモリー積層型センサー採用といったXperia 1と同じ構成になっている。

現在のところ日本語版のプレスリリースはIFA 2019出展に関するものしか出ておらず、「今秋以降、日本を含む国と地域で導入」としか書かれていない。英語版プレスリリースによると10月以降発売で、欧州の一部市場では来週から予約を受け付け開始するそうだ。予約分には完全ワイヤレスノイズキャンセリングヘッドフォンWF-1000XM3がバンドルされるとのこと。

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nemui4 曰く、

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190905/k10012065741000.html
たぶん世界中似たりよったりだよね。

それによりますと、アフリカで最も裕福な大富豪３人の資産の合計は、288億ドル（およそ３兆800億円）に上り、所得の少ないアフリカの６億5000万人の資産の合計を上回ったということです。

日本でも消費税増税もすすめて、富裕層や大企業の税制優遇して(るのにちがいないと邪推)。
見かけのポイント制度や軽減税率でごまかして、絞り取った金をかき集めて更に肥え太る。

鬼道衆が喜びそうな社会が実現(妖星伝)。

nemui4 曰く、

名古屋良いなぁ

　ラーメンチケットは10枚つづりになっている。通常のラーメンは1杯320円だが、チケットを使えば200円となる。チケットはスガキヤの店舗だけで販売する。数量は3万枚限定で、11月末まで使える。

転売ヤーもがんばりそう

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あるAnonymous Coward 曰く、

https://www.asahi.com/articles/ASM956K79M95UCVL02F.html
https://www.sankeibiz.jp/econome/news/190906/ecc1909061151002-n1.htm

名前のローマ字表記については、2000年に文化庁が「姓→名」が望ましいとする通知を出していたが、実際には政府内も含めて浸透していなかった。民間にも「姓→名」を推奨するかは未定のようだが、パスポートが切り替わるなら追従するところも多そうである。

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あるAnonymous Coward 曰く、

解約金1000円、価格差170円では無意味だとの判断でしょう。実際自分でもそのくらいの割引なら2年契約しないし。

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headless 曰く、

Microsoftが次期Microsoft EdgeでChromiumを採用したことで、Chromiumのコードベースに含まれる侮辱的・攻撃的表現を置き換える動きが進んだようだ(Issue 981129、 The Registerの記事)。

Microsoftのコントリビューターは7月初め、Microsoft内部で使用している機械学習によるツール「PoliCheck」でChromiumのコードベースをスキャンし、抽出結果の一部をバグとして報告している。このコントリビューターによればChromiumのコードベースはおおむね問題ないが、サードパーティーのコードを継承している部分に冒涜的な表現や地政学的に問題のある表現、多様性の面で問題のある表現の多くが含まれるという。

Google側ではコードベースに意図して侮辱的・攻撃的な表現を含めることはないとしつつ、これまで問題点を洗い出そうとしたことはなかったとして提案を歓迎。ただし、これらのバグをChromeチームが最優先事項として扱うことはないとし、Microsoftや他のChromiumコントリビューターが重要だと考えるなら必要なコードレビューを行うことには問題ないと回答している。

バグ報告では「wtf」「ho」「cracker」「dick」「cocksucker(s)」「molestation/unmolested」が冒涜的な表現、文字種の説明で使われている「Byelorussian」(白ロシア語、現在はベラルーシ語: Belarusian)とロケール設定で使われている「Macedonia」(今年2月にNorth Macedoniaに国名変更)が地政学的な問題がある表現として挙げられている。ただし、「Byelorussian」はユニコードの仕様で使われている表現だと指摘されている。

「ho」は間投詞として使用する場合に冒涜的な意味合いは含まれないが、俗語で「whore」(対価を受け取って性的行為をする人)を意味する名詞として使われる。バグ報告の中で挙げられているものでは間投詞とみられるものや、「home」を分割した結果「ho」になっているものもあり、前者は「ha」への置き換え、後者は分割位置の変更で修正されている。「cracker」は「貧しい白人」という意味で使われることもあるが、コードベースに含まれるものの大半は「password cracker」など冒涜的な意味合いのない用法だ。報告者はこの指摘に同意しているが、一部は修正が必要だとの考えを示している。

このほか、昨年5月にChromiumチームがバグとして上げていた「blacklist/whitelist」は、主に「blocklist/allowlist」への置き換えが進められている。これはblackが悪でwhiteが善といった見方を不必要に押し付けるべきではないというだけでなく、より具体的に説明する用語の方が望ましいという点も挙げられている。公開APIで使われている場合やグループポリシーのレジストリキー/値で使われている場合は変更が困難だが、これらの表現に影響を受けるユーザーが多いということで優先度が高くなっているようだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

NHKが受信料を地上・衛星とも4・5％値下げするそうだ。これは5日に行われたNHK上田良一会長の定例会見で判明した。料金は、2019年10月に「料額を改定せず実質2％値下げ」を行い、2020年10月に「料額を改定し2・5％値下げ」を行うとしている。

朝日新聞の報道によると、上田会長が「NHKから国民を守る党」（N国）がが議席を獲得したことについては「選挙によって示された民意の一つと受け止める」とした。今回の海底は、現行のNHKの受信料制度や公共放送のあり方を否定する主張をしていることが念頭にある模様（デイリースポーツ、朝日新聞）。

あるAnonymous Coward 曰く、

日本政府は、中国の通信機器メーカーHuaweiから製品のソースコードを開示する提案を受けていたことを明らかにした。（ITmedia）

米中貿易戦争の一端として米政府がHuawei製品にスパイ機能の疑いを提起して以来、日本政府も同調してHuawei製品の政府調達から排除することを決めている中、疑惑を晴らすためにHuaweiからソースコードを開示する提案を受けていた。
ところが日本政府としてソースコードを調べることはせず、提案は拒否したという。

与党関係者からの話として一部マスコミが報じた「Huawei製品から余計なものがみつかった」という情報は、分析専門会社などの調査の結果で無実であることが証明されてはいたが、ソフトウェアとしてはまだ疑いがあった。

根拠もなくHuawei製品に疑惑を投げかけて排除を決める一方で、ソースコードの解析を拒否して無実を晴らす機会を排除した政府の対応に対して、ネットでは「疑惑だけ与えておいて、いざ疑惑が嘘であることを証明しようとしたら逃げるのか」という声が高まって……いるわけではないが、公正公平な対応と言えるだろうか。

ただし、ソースコードを開示されても日本政府に分析をできる機関があるのかどうかという問題もある。
「余計なもの」を見つけたという機関もいまだ所在が不明である。

あるAnonymous Coward 曰く、

イギリスでは、家の新築時に電気自動車（EV）用の充電ポスト設置が義務づけられるという。設置義務は住宅建設業者に対して科せられる形となり、これまでのように、新築住宅の購入者が政府の住宅充電器補助金制度を申請する必要がなくなる。またEVを所有していない家であっても充電ポスト設置が存在することになり、EVおよびプラグインハイブリッド車（PHEV）の普及が進むと思われる。

イギリスは世界的に見てもEV普及に積極的な国の一つ。6月時点でEVの普及台数が21万台を超え、EV充電ステーションの数もガソリンスタンド数を上回っている。2018年にイギリス政府が発表したEV戦略の報告書によれば、2017年には英国で810万台以上の中古車が販売されたが、そのうちの10,000台以上が汚染物質を出さないゼロエミッション車だったとしている。同国の政策的にも2040年までに販売される新車がゼロエミッション車になることを求めている（CleanTechnica、AutoExpress、Sustainable、Slashdot）。

あるAnonymous Coward 曰く、

米カリフォルニア大学バークレー校のOmar Yaghi氏は、金属有機構造体（Metal-Organic Framework:MOF）と呼ばれるタイプの多孔質材料を用いた「Water Harvester（水収穫機）」で砂漠の空気から水を高い収率で搾り取れることを実証したと論文発表した。

この収穫機を米国カリフォルニア州のモハベ砂漠で3日間動作させたところ、MOF1kg当たり平均0.7L/日の水を得られたとする。3日のうち1日は湿度7％と非常に低かったが、それでも同0.2L/日の水を得られたという。水収穫機は、太陽光パネルを用いた太陽光発電の電力で動作させている。

同チームがMOFを使ったシステムを最初に開発したのは2014年だった。当時のMOFはジルコニウムをベースにしていたが、ジルコニウムはキログラムあたり160ドルと高価で、大量に使用するには高すぎた。昨年、彼のチームはアルミニウムをベースにしたMOF-303と呼ばれる代替品を考案することに成功した。MOF-303であれば、1キログラムあたりわずか3ドルほどしかからないとしている（日経 xTECH、Science、Slashdot）。