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米国の新卒、職がみつけられずに母校を訴える」記事へのコメント

  • なぜなら、就職して働くのは、面接する本人であるから、基本的には本人の意志によって面接先を決める必要があるからである。 大学側は情報提供者に徹するべきであって、就職やそれに伴う手続きに積極的に介入するべきではない。もちろん、就職サポートとして、「私の就職先候補としてはどのような企業があるだろうか?」などという質問に答えられるようにしておく、そのような情報を集めておくことは大学の役目の一つと思われる。しかし、「あなたはこの企業を受けるべきである」あるいは(企業に対し)「この学生を採用するべきである」などと組織的に介入するのは問題がある。繰り返しになるが、重要なのは本人の意志と意欲だからであり、もし間違った就職先に入ったとしても、それは本人の責任の問題だからである。もし上記のようなマッチングを組織的に大学が行い、本人の意志が定まらないまま企業に入ってしまい、すぐ辞めてしまうようなことがあれば、そちらのほうが不幸だと言えると思う。

    加えて、就職の際に「自分はどのような仕事がしたいのか、どのような仕事はしたくないのか」を自問するのはアイディンティティー形成の上でも重要だから、そのような機会を失わせるようなやり方はするべきではないと個人的には思う。

    今回の場合は就職できなかった責任を大学に求めているようだが、当然提供されるべき情報が、要求しても提供されなかったという訴えならまだしも(GPAを計算していなかった。卒業証明書を発行してくれなかった)、積極的な協力が無かったといって訴えるのはお門違いだと思う。

    #マジレスしちゃいました。

ハッカーとクラッカーの違い。大してないと思います -- あるアレゲ

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