Ryo.F 曰く、

Debianのバグトラッカによると、/etc/systemd/logind.confで設定できる「KillUserProcesses」の既定値が「no」から「yes」に変更されたようだ（Slashdot）。

たとえばsshで接続してscreenやtmuxで作業し、デタッチ・ログアウトしてしばらく経ってから作業結果を確認、といった作業で悲劇が起こる可能性が。

なぜこうなった……。

KillUserProcessesの値が「yes」に設定されていると、ログアウト時にsystemdが自動的にユーザーのバックグラウンドプロセスを削除するようになる。それによってこのような問題が発生するようになるという。

東京大学の学生・教職員向け教育用計算機システム（ECCS）がASCII.jpで紹介されている。このシステムではハードウェアとしてはMacを使用しているが、UEFI等がカスタマイズされており、ネットワーク経由でWindowsおよびOS X、LinuxのいずれかのOSイメージを各マシンに配信し、それぞれをブートできる仕組みになっているそうだ。

このシステムは「vThrii」と呼ばれており、vThriiがハイパーバイザーとして稼働して各OSはその下の仮想環境内で動作することになる。これにより、たとえばユーザーがストレージに変更を加えた場合でも再起動するだけでそれを元に戻したり、差分形式でOSイメージを配信したりといったことが可能になるという。いっぽう、現状ではOS内で仮想マシンを動かせないというデメリットもあるそうだ。

ドイツ・ミュンヘン市が職員の使用するPCをWindowsからLinuxに移行したことは度々話題になっているが（過去記事）、これに対する中間調査報告書とりまとめ案が発表された。これによると、同士の職員は「時代遅れで信頼性が低いソフトウェアに不満を感じている」という。

現在ミュンヘン市では約2万台のLinuxデスクトップと4163台のWindowsマシンが使われているとのこと。Linuxマシンのうち45％はUbuntu 12.04 LTSベースの「LiMux 5.x」で、Ubuntu 10.04 LTSベースの「LiMux 4.0」が23％、「LiMux 4.1」が32％だという。また、Windowsマシンの77％がWindows 7、9％がWindows XP/Vista、14％がWindows 2000だという。問題が発生しているのはこのうちのどれなのかはまだ明らかにされていない。

また、職員の85％が「ソフトウェアに関する問題が月に最低1回は発生している」と述べており、文書の印刷、閲覧、編集や、不安定なプログラム、使い勝手の悪さ、組織外との文書のやりとりの難しさなどが不満点だという。

headless 曰く、

Opera Softwareは4日、ネイティブの広告ブロック機能を搭載したPC版（Windows/Mac/Linux）OperaブラウザおよびAndroid版Opera Miniの正式版をリリースした（Opera ブログ、Softpedia、VentureBeat、The Next Webの記事）。

3月から開発者版に搭載されていたもので、拡張機能による広告ブロック機能と比べて高速な処理が可能とされている。PC版で広告ブロックを有効にするには、設定画面の「プライバシーとセキュリティ」で「広告をブロックしてウェブサイトの表示速度を3倍高速化する」にチェックを入れればいい。アドレスバー右端のシールドアイコンをクリックしてスイッチを切り替えれば、特定のサイトのみ広告ブロックを無効化することもできる。

Opera Miniの場合、初回起動時に表示される画面から有効にできるほか、設定画面の「データ圧縮量」の「広告のブロック」で有効化/無効化が可能だ。サイトごとに有効/無効を切り替えるオプションは用意されていないようだ。

Devuanプロジェクトが4月29日、Devuan GNU+Linux初のベータ版となるDevuan Jessie 1.0 Betaをリリースした(メーリングリストでのアナウンス、 ダウンロードページ、 The Registerの記事)。

Devuanはsystemdをめぐる論争の末、「Veteran Unix Admin」を名乗る集団がinitの自由を維持するため、2014年にDebianをフォークしたものだ。Devuan Jessie 1.0 Betaはsystemdによる問題を回避しつつ、Debian Jessieを完全に置き換え可能であり、Debian Wheezyから安全にアップグレード可能だという。ベータ版のリリースは、Devuanを一般的なディストリビューションとして続けていくにあたり、重要なマイルストーンになるとのことだ。

insiderman 曰く、

4月22日、Ubuntu 16.04 LTS "Xenial Xerus"がリリースされた。新機能や強化点などについてはUbuntu insightsによる公式記事などを参照して欲しいのだが、そのうち「ZFS on Linux」が新たに標準で利用できるようになった点が物議を醸している。

ZFS on Linuxは、Oracle（旧Sun Microsystems）のSolarisに由来するZFSをLinux向けに移植したものだ。ZFSはオープンソース化されているものの、ライセンスはSun独自のCOMMON DEVELOPMENT AND DISTRIBUTION LICENSE（CDDL）である。CDDLはGPLと両立しないフリーソフトウェアライセンスとして知られている。そもそも（真偽のほどは別として）CDDLはGPLの制約に反発する形で作られたという話もあり、「GPLの及ぶモジュールとCDDLの及ぶモジュールは合法的に一緒にリンクすることができない」とされている。

ZFS on Linuxプロジェクト自身もFAQページでライセンス問題があるという旨を掲載しているのだが、いっぽうでUbuntu側はライセンスの問題はないという主張を行っている。これによると、ZFS on Linuxのカーネルモジュール（zfs.ko）はLinuxカーネルとは独立したものであり、またLinuxカーネルの派生物でもない。また、これを利用した際にLinuxカーネルがZFSの派生物になるわけでもない。これは非GPLのカーネルモジュールと同じである、とのことだ。

いっぽう、Free Software Foundation（FSF）のRichard M. Stallman氏は4月11日、これに対しZFS on LinuxをLinuxディストリビューションに組み込んで配布することはライセンス上の問題があると発表している（マイナビニュース）。

解決策としては、ZFSの権利を持つOracleがZFSをGPLにする、もしくはGPLとCDDLのデュアルライセンスにするのが最も平和的ではある。実際、JavaもGPLでのオープンソース化が行われているし（OSDN Magazine記事）、それ以外にもGPLとCDDLのデュアルライセンスを採用しているソフトウェアは存在する。ただ、「GPLに対抗する」というCDDLの存在意義やOracleの立場を見るに、そう簡単にライセンス変更が行われるとは思えない。今回のライセンス非互換問題は裁判沙汰にも発展する可能性があるが、CDDLとGPLの非互換性は長年のトラブルになっていただけに、白黒はっきり付けて欲しい気もする。

headless 曰く、

Embedded Linux Conferenceで登壇したLinus Torvalds氏曰く、デスクトップOSとしてLinuxを普及させることは容易ではないが、それでもあきらめず普及に努めるという（CIO、BetaNews、Neowin）。

現在では組み込みデバイスからコンシューマー向けのスマートフォンやスマートTVまで、Linuxは至る所で使われているが、デスクトップの領域では普及が進んでいない。デスクトップのLinuxは失敗したのだろうか。これについての考えを聞かれたTorvalds氏が答えたもの。

Torvalds氏は自身が使用しているLinuxのデスクトップについて、自分でも想像できなかったほどよくできていると称賛。デスクトップUIの開発者に失礼な態度をとることで知られるTorvalds氏だが、Linuxのデスクトップには非常に満足しているそうだ。LinuxプロジェクトはTorvalds氏自身の必要を満たすため開始したものであり、その必要は非常によく満たされているとのこと。そのため、Torvalds氏にとってLinuxデスクトップの現状は失敗ではないという。

1991年に開発の始まったLinuxは8月で25周年を迎える。Torvalds氏は今後の25年間もこれまでの25年間と同様に続けていくと述べ、容易なことではないが、いつかLinuxで世界を制するとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

ジオネクスト（旧ターボリナックス）が3月30日、東京証券取引所の上場維持規定に基づいた上場廃止基準に係る猶予期間入りした（日本取引所グループの猶予期間入り銘柄等一覧、MarketNewsline）。

JASDAQにおける上場廃止基準 のうち、業績基準（「最近4連結会計年度における営業利益及び営業活動によるキャッシュ・フローの額が負である場合において、1年以内に営業利益又は営業活動によるキャッシュ・フローの額が負でなくならないとき」）に該当したため。

ジオネクストは2014年4月1日にターボリナックスHDから社名変更を行い、ヘルスケアや再生可能エネルギー事業などの拡大を行っていた（財経新聞の別記事）。現在でもLinux関連事業は継続しているようだ。

Microsoftは6日、PC版のWindows 10 Insider Preview ビルド14316をFastリング向けに提供開始した(Windows Experience Blogの記事、 Windows Command Line Tools For Developersの記事、 Ars Technicaの記事、 WinBetaの記事)。

本ビルドでは先日のBuild 2016で発表されたBashのネイティブ実行機能が利用可能になっている。Bashを使用するには、コントロールパネルの「プログラムと機能」から「Windowsの機能の有効化または無効化」を開き、「Windows Subsystem for Linux (Beta)」を有効にする。適用後にはWindowsの再起動が必要だ。あとはコマンドプロンプトで「bash」と入力して実行すればBashがインストールされ、そのままBashが起動する。以後はスタートメニューの「Bash on Ubuntu on Windows」からBashを起動できるようになる。

Microsoft EdgeではWindows 10 Insider Preview ビルド14291から拡張機能が利用可能となっているが、本ビルドのリリースに合わせて2つの拡張機能「OneNote Clipper」「Pin It Button」が追加され、既存の拡張機能も更新された。これに伴い、現在ダウンロード可能な拡張機能はビルド14316以降でのみ動作するようになっている。なお、ビルド14291でインストールした拡張機能は動作しなくなるため、改めて拡張機能をダウンロードしてインストールしなおす必要がある。

Cortanaではデバイス間での同期機能が利用できるようになっているほか、Windows Updateには最もデバイスをアクティブに使う時間を設定する「Active Hours」の設定が追加され、更新適用後の再起動タイミングをずらすことが可能になっている。また、「設定→個人用設定→色」に「モード」の設定が追加されており、「黒」を選択することで、ダークテーマを利用できるようになった。このほか、Skype UWP Previewアプリの搭載やアクションセンターの改善、絵文字の更新など、数多くの新機能が追加されている。

今後のビルドではWindows Inkなど、Windows 10 Anniversary Updateの新機能としてBuild 2016で発表された機能も追加していくとのことだ。

qpwoeiru 曰く、

Red Hatが3月31日、商用Linux「Red Hat Enterprise Linux」（RHEL）に、開発者向けの無料サブスクリプションを追加した（PC Watch、OSDN Magazine）。

ただし、運用環境ではない環境でのみ利用でき、サポートも提供されないとのこと。

insiderman 曰く、

Ubuntuの開発元であるCanonicalが、Windows上で動作する「Ubuntu on Windows」を発表した（OSDN Magazine）。Windows上でUbuntuのbashや各種アプリケーションを実行できるというもの。仮想化を利用するのではなく、Windowsのカーネル上でUbuntu向けのアプリケーションがネイティブで実行されるという（Scott Hanselman氏のブログ）。

「蒼の王座・裏口」ブログの記事など、ネット上に出ているさまざまな情報をまとめると、LinuxのシステムコールをリアルタイムにWindowsのシステムコールに変換する技術が使われているようだ。そのため、一部のアプリケーションについては現時点では正常に動作しないという。

PC Worldによると、Windowsのコマンドプロンプト上でUbuntuのEmacsを起動してコーディングを行うデモなども披露されたという。この機能は今夏に提供が開始されるとのことだ。

acountname 曰く、

MicrosoftがLinux版SQL Server「SQL Server on Linux」を発表した（TechCrunch、ZDNet Japan、日経ITpro）。

正式リリースは2017年半ばを目指すとのことで、現在開発者向けのクローズドプレビュー参加者を募集している。SQL Server 2016の全機能を提供する予定はないとのことで、中核となる機能のみのサポートになるようだ。

headless 曰く、

デスクトップOSとしてのLinuxのシェアが伸びない理由として、海賊版Windowsの存在が指摘されることもある。実際に海賊版のWindowsがLinuxのシェアに影響しているのか、ノルウェー・オスロ大学の研究者が調査を行った（論文概要、TorrentFreak、Neowin、Softpedia）。

海賊版のWindowsがLinuxの導入を妨げる理由は、（1）海賊版Windowsは安価であり、オリジナルの完全な代用となりえる（2）海賊版との競争により正規のWindowsの価格が低下する（3）OSの導入はネットワーク外部性と結びつけられており、LinuxよりもWindowsの利点が大きいことから海賊版Windowsが選ばれる、といったもの。

研究者は2011年のNet Applicationsのデータから104か国のデスクトップLinuxのシェアを取得。各国の海賊版ソフトウェア使用率は2012年のBSAの推計値から抽出し、IMFによる国別の一人当り購買力平価（2011年）および世界経済フォーラムのGlobal Information Technology Report（2012年）からインターネット接続と知的財産保護インデックスを対照として用いている。

結果として、海賊版ソフトウェアが1%増加するとLinuxのシェアが0.5～0.65%減少することが推定されるという。海賊版ソフトウェアが0になった場合、Linuxのシェアは50～65%増加する計算になる。Net Applicationsで2011年のLinuxのシェアは1%程度であり、海賊版ソフトウェアがなくなれば1.5～1.65%になるとのこと。2016年1月のLinuxのシェアは1.71%だが、研究結果をそのままあてはめることができるのかどうかは不明だ。

headless 曰く、

人気Linuxディストリビューション「Linux Mint」のWebサイトが改ざんされ、バックドアの組み込まれたISOイメージをポイントするようにダウンロードリンクが書き換えられていたそうだ（Linux Mint Blog、Neowin、Softpedia、BetaNews）。

リンクが改ざんされたのはLinux Mint 17.3 Cinnamonエディションのみ。改変版のISOイメージにはTsunamiバックドアが組み込まれており、ブルガリアのサーバーでホストされていたとのこと。他のバージョンやエディションへの影響はなく、BitTorrentや直リンクからダウンロードした場合も影響を受けない。

被害を受けたのは2月20日とされているが、日本時間では21日の可能性もある。該当する時間帯にLinux Mint 17.3 Cinnamonをダウンロードした可能性がある場合、ブログ記事に記載されているISOイメージのMD5を確認するといいだろう。

Webサイトはいったん復旧したようだが、再度改ざんを受けて停止中だ。最初の改ざんはWordPressの脆弱性が突かれたものとみられるが、この時に何か仕込まれた可能性もあるため、原因が究明されるまで再開しないとのことだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

ロシアが、「Windowsの使用禁止」や「GoogleやAppleなどの海外企業に対する増税」を検討しているらしい（GIGAZINE、マイナビニュース）。

プーチン大統領は、6週間前にインターネット関連のアドバイザーにゲルマン・クリメンコ氏を任命。そのKlimenko氏に対するインタビューで、GoogleやAppleなどに対しより多くの税金を支払わせることや、政府機関で使われているWindowsをLinuxに置き換えることを計画していると述べたという。

また規制の理由として、アメリカのIT企業はロシア国内のIT企業育成の妨げになるとしている。また、ロシア国内でWindows 10におけるプライバシ関連の動作について批判が出ていることも背景にはあるようだ。

Klimenko氏は「もしもGoogleがロシアから撤退したとして致命的ではないでしょう。なぜなら、YandexやMail.ruにはGoogleなどのテクノロジー企業と同等の力があるからです」とのこと。